1975年一橋大学商学部卒業。一橋大学大学院商学研究科長・商学部長、一橋大学副学長を歴任。中央大学大学院戦略経営研究科特任教授。商学博士(一橋大学）。経済産業省プロジェクト「持続的成長への競争力とインセンティブ～企業と投資家の望ましい関係構築～」では座長を務め、最終報告書（伊藤レポート）は海外でも大きな反響を呼び、その後の日本のコーポレートガバナンス改革を牽引した。経済産業省「コーポレート・ガバナンス・システム研究会」委員、東京証券取引所「企業価値向上表彰制度委員」委員長、経済産業省・東京証券取引所「DX経営銘柄」選定委員長、日本取締役協会「コーポレートガバナンス・オブ・ザ・イヤー」選考委員、経済産業省「グリーンファイナンスと企業の情報開示の在り方研究会」（TCFD研究会）座長、経済産業省「SDGs経営・ESG投資研究会」座長、経済産業省「トランジション・ファイナンス環境整備検討会」座長、TCFD（気候変動財務情報開示）コンソーシアム会長、経済産業省「企業価値の向上と人的資本の研究会」（人材版伊藤レポート）座長、IIRCとSASBが統合してできたValue Reporting Foundation（VRF) のアンバサダーを務める。

1964年生　東京大学法学部卒後　通産省入省。シドニー大学、山口県庁課長、電子政策課などを経て慶應義塾大SFC助教授に就任。NPO法制定、ボランタリー経済、コミュニティ・ソリューションなどを研究し、卒近代（＝GDP至上主義から卒業し、幸福を再定義し、真のWellbeingを追求する時代）の概念提起と卒近代を創る若者育成に邁進。その後、参議院議員12年、文部科学副大臣２期、文部科学大臣補佐官を4期務める。2014年からは東京大学公共政策大学院教授、慶應義塾大学政策・メディア研究科教授（日本初の国立・私立クロスアポイントメント）に就任、現在に至る。副大臣として東日本大震災の対応にあたり、GDP至上主義の問題を痛感、OECD東北スクールの立ち上げなどにも尽力。OECD教育スキル局と「個人のWellbeingと社会のWellbeingを高めるための教育」の普及をめざすOECD教育2030プロジェクトの立ち上げに尽力、現在も同プロジェクトの理事を務める。2016年G７教育大臣会合議長代行として倉敷宣言をとりまとめ、Wellbeingな社会・コミュニティづくりの推進を強調。現在、大阪大学医学部招聘教授、千葉大学医学部客員教授、日本サッカー協会参与、Teach For ALL 　Global board Member、渋谷スタートアップ・ユニバーシティ学長、豊岡演劇祭実行委員、兵庫県立芸術文化観光専門職大学客員教授、Sailors for Sea Special Advisor、Inochi 未來プロジェクト理事、社会創発塾塾長、与党Wellbeing政策特命委員会WG委員長なども務める。

東京生まれ。慶応大学法学部政治学科卒業。電通入社後、マーケティング・プロモーション・クリエーティブの３領域にて従事した後、2020年、様々な企業の未来価値創造を支援するFuture Creative Centerのセンター長に就任。経営/事業のグランドデザイン支援、ブランディング設計、アクティベーション企画を手掛ける。電通社内のベストソリューションアワード歴代最多受賞。国内外の受賞多数。カンヌライオンズ2019ブランデッドエクスペリエンス部門日本代表審査員。